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みんなに教えよう! 「自分年金」作り女子ネタ

2015.05.27

元本保証vs元本変動 – 毎月積立でお金を貯めるには、どっちがいい?

“毎月積立でお金を貯めて、「自分年金」を作りたい”

お金を貯めると聞いて、最初に思い浮かぶのは銀行の定期預金。元本が保証*されているものの、そのかわり、現在の金利はごくわずかでお金を大きく増やすには力不足の感も…

一方で投資信託は、毎月積立の仕組みを利用すると、最低1,000円程度の少額から始められて、しかも分散投資できる点が魅力。でも元本が保証されておらず、変動するのは不安…


毎月積立を10年間、続けていたら?
(期間は2005年1月-2014年12月)

毎月3万円の積立を10年間(合計360万円)続け、積み立てたお金がどれくらい増えたかを下の図で比較しました。

年利0.1%の固定金利で運用した場合は、10年間で元本は約1万8千円増え、約362万円に。
一方、6資産に分散投資して運用した場合は、10年間で元本が約214万円増え、約574万円に。

過去10年間で見ると固定金利に比べて大きく増やすことができました。

元本保証 元本変動

過去の一定期間の実績に基づくシミュレーションは将来の運用成果等を示唆、保証するものではありません。
投資家はインデックスに直接投資することはできません。インデックスには有価証券や投資信託への投資に伴うトータル・リターンの低下要因となる売買手数料や運営に係る費用は含まれていません。

分散投資:以下の6資産に投資したと仮定し、6資産の単純平均収益率を算出。各インデックス(いずれもトータル・リターン)はWMロイターが提示する為替レートで円換算し算出。①海外債券:シティ世界国債指数(除く日本)、②日本債券:NOMURA-BPI総合指数、③海外株式:MSCI コクサイ指数、④新興国株式:MSCI エマージング指数、⑤日本株式:TOPIX(東証株価指数)、⑥世界リート:S&PグローバルREIT指数。
出所:ブルームバーグ、イボットソン・アソシエイツ、AB


「わたしも何か始めなくては!」

預貯金のみ持っている人に、投資信託を購入しなかった理由を尋ねると、「十分な知識をまだ持っていないから」という回答が約50%***ありました。

「わたしもそうだ」と感じた人は、運用会社のホームページなどを利用するのがおススメです。投資信託の運用会社であるアライアンス・バーンスタイン株式会社(AB)†が運営する当ウェブサイトでも、「自分年金の作り方」で、“分散投資”、“長期投資”、“年齢に応じた資産配分”について紹介しています。

また他の各社もさまざまな情報を提供しているので、あなたのお気に入りページを1つ選んで、そこで学んでいくのもいいかもしれないですね。


投資信託に関するご留意事項はこちら
投資信託は預貯金と異なり、元金が保証されるものではありません。投資による損益は全て投資者に帰属します。


*預金保険制度によって、定期預金は預金者1人あたり、1金融機関ごとに合算され、元本1,000万円までと破綻日までの利息等が保護されます。
**出所:「国民年金及び厚生年金に係る財政現況及び見通し-平成26年財政検証結果-」(厚生労働省、平成26年6月)
公的年金額は2014年度の価値で表しています。女性と高齢者の労働市場への参加が進むケースと進まないケースを、その度合いごとに8ケースに分け、将来の年金額を検証している点が特徴です。記載した金額はケースE(女性と高齢者の労働市場への参加が進む)です。
***出所:日本証券業協会「平成24年度 証券投資に関する全国調査(個人調査)」
†アライアンス・バーンスタインおよびABは、アライアンス・バーンスタイン・エル・ピーとその傘下の関連会社を含みます。アライアンス・バーンスタイン株式会社は、ABの日本拠点です。

  • 当コラムは読者の皆様への情報提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成しています。
  • 当コラムは信用できると判断される情報をもとに作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 当コラムに掲載されている予測、見通し、見解のいずれも実現される保証はありません。
  • 当コラムの内容は予告なしに変更することがあります。

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上記はあくまで簡易的な計算方法に基づく試算であり、皆様の実際の年金支給額を示唆・保証するものではありません。ご自身のより精緻な「年金支給額」については、日本年金機構ホームページや年金事務所にてご確認ください。

年金計算について
上記の「年金支給額」(月額)の計算方法は以下のとおりです。「年金支給額」は基礎年金部分および厚生年金部分から構成されます。基礎年金部分は、現行制度の上限である40年間加入したものとして四捨五入し算出しています(月額6.6万円)。厚生年金部分は、5400円×累積年収(万円)÷1200で算出しています。なお、累積年収は厚生労働省の「平成23年賃金構造基本統計調査」において、雇用形態が正社員および正職員である男女それぞれの全産業における年代別平均年収(20歳~24歳のように5歳刻み)をもとに、各年代について平均年収に当該年代内において働いた年数を乗じた金額を算出し、すべての年代の金額を合計しています。なお、ここでの「年金支給額」の試算は簡易的なものですので、ご自身のより精緻な「年金支給額」については、日本年金機構ホームページや年金事務所にてご確認ください。また年金制度は今後変更される場合があります。
出所:厚生労働省、日本経済新聞生活経済部編 「30歳から始める!幸せになるためのシングル女性の人生設計」日本経済新聞出版社>閉じる

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