“投資信託”で「自分年金」

概要

目的

ターゲット・イヤー*を想定し、ターゲット・イヤー以降の退職後資金形成に備えるため、信託財産の資産配分を時間経過にしたがい変更することにより、長期的な値上がり益の獲得、または信託財産の保全とインカム収益の獲得を図ることによりトータル・リターンの最大化を目指します。
*ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。

特色

  • 1. アライアンス・バーンスタイン・財産設計シリーズには、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020」、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030」、「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040」および「アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2050」があります。1
  • 2. 投資対象ファンド2を通じて、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。
  • 3. 基本資産配分3は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。

資産運用の推移* 短期金融商品を含みます。
※ 基本資産配分は、投資対象ファンドおよび短期金融商品等への資産配分をいい、純資産総額に対する実質資産配分(%)です。
※ 上記の図は、現時点で決定している基本資産配分をもとにしたイメージ図であり、実際に上記のような運用を行うことを保証するものではありません。
※ 当初設定時には投資対象とならない資産クラスもあります。

リート…不動産投資信託

市場環境に応じ、株式およびリートの割合を基本資産配分から最大20%まで機動的に債券に移行します。長期的なリターンを損なうことなく極端に大きな損失の発生を抑えることで、ファンド全体のリスクを抑制します。

下落リスク抑制機能のイメージ

  • 4. 当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います。為替ヘッジ比率は次のとおりです。4
    海外株式 50%、海外債券 100%、世界のリート 50%
  • 5. 運用は、マルチ・アセット型ポートフォリオの運用に特化した部門が行います。
  • 6. ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
    ファンド・オブ・ファンズ方式とは、複数の投資信託証券(ファンド)を投資対象として組入れる方式(親投資信託のみを主要投資対象とする場合を除きます。)をいいます。

ファンドの仕組み

投資対象ファンド

日本株式 適格機関投資家私募 アライアンス・バーンスタイン・日本株式バリュー戦略ファンド
海外株式 適格機関投資家私募 アライアンス・バーンスタイン・海外株式バリュー戦略ファンド(除く日本、50%ヘッジ)
世界の債券 適格機関投資家私募 アライアンス・バーンスタイン・グローバル・ボンド・ファンド(為替ヘッジあり)-4
世界のリート アライアンス・バーンスタイン・グローバル・リート・マザーファンド

投資対象ファンドは、今後指定から外したり、新たな投資対象ファンドを指定する場合があります。また、将来の市場構造等の変化によっては、投資対象とする資産クラスまたは投資スタイルを見直す場合があります。

1 販売会社によって、取扱いファンドが異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。またアライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020を「財産設計 2020」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030を「財産設計 2030」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040 を「財産設計 2040」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2050を「財産設計 2050」と、各ファンドを「ファンド」と、また総称して「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」という場合があります。
2 投資対象ファンドとは、当ファンドが投資対象とする投資信託証券をいいます。なお、将来の市場構造等の変化によっては、投資対象とする資産クラスまたは投資スタイルを見直す場合があります。
3 基本資産配分は、投資対象ファンドおよび短期金融商品等への資産配分をいい、純資産総額に対する実質資産配分(%)です。
4 資金動向、市場動向等により、委託会社が適切と判断した場合には、上記と異なる場合があります。

●アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2020を「財産設計 2020」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2030を「財産設計 2030」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040を「財産設計 2040」、アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2050を「財産設計 2050」と、各ファンドを「ファンド」と、また総称して「アライアンス・バーンスタイン・財産設計」シリーズ、または「当ファンド」という場合があります。
●当ファンドは預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●当ファンドの取得のお申込みに当たっては、販売会社において投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、必ずお受取りになり、記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断下さい。
※このサイトは情報の提供を目的としてアライアンス・バーンスタイン株式会社が作成しています。
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上記はあくまで簡易的な計算方法に基づく試算であり、皆様の実際の年金支給額を示唆・保証するものではありません。ご自身のより精緻な「年金支給額」については、日本年金機構ホームページや年金事務所にてご確認ください。

年金計算について
上記の「年金支給額」(月額)の計算方法は以下のとおりです。「年金支給額」は基礎年金部分および厚生年金部分から構成されます。基礎年金部分は、現行制度の上限である40年間加入したものとして四捨五入し算出しています(月額6.6万円)。厚生年金部分は、5400円×累積年収(万円)÷1200で算出しています。なお、累積年収は厚生労働省の「平成23年賃金構造基本統計調査」において、雇用形態が正社員および正職員である男女それぞれの全産業における年代別平均年収(20歳~24歳のように5歳刻み)をもとに、各年代について平均年収に当該年代内において働いた年数を乗じた金額を算出し、すべての年代の金額を合計しています。なお、ここでの「年金支給額」の試算は簡易的なものですので、ご自身のより精緻な「年金支給額」については、日本年金機構ホームページや年金事務所にてご確認ください。また年金制度は今後変更される場合があります。
出所:厚生労働省、日本経済新聞生活経済部編 「30歳から始める!幸せになるためのシングル女性の人生設計」日本経済新聞出版社>閉じる

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